Japanese Association of Behavioral and Cognitive Therapies 一般社団法人 日本認知・行動療法学会
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機関誌

日本認知・行動療法学会では,機関誌として「認知行動療法研究」(2017年12月に 「行動療法研究」より改称)が年間3回発行され,会員に配布されます。
巻号をクリックしていただきますと、索引ページをご覧いただけます。

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「認知行動療法研究」はメディカルオンラインからダウンロードが可能です
(*個人でのダウンロードは有料ですが,所属機関(大学図書館等)で契約されている場合はダウンロード可能です)
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投稿承諾書のダウンロード(word)

「認知行動療法研究」編集規程(2019年1月13日 改定)

第 1 条
一般社団法人日本認知・行動療法学会(以下、本学会という。)の機関誌「認知行動療法研究」 (以下、本誌という。) の編集は、本規程の定めるところによる。

第 2 条
本誌は1年1巻とし、当分の間3回に分けて発行する。

第 3 条
本誌は本学会会員の認知・行動療法に関する未公刊論文の発表にあてる。

第 4 条
本誌への投稿は第2著者までは本学会会員でなければならない。 ただし、別に定める編集委員会により依頼された論文はこの限りではない。

第 5 条
本誌は本学会会員に無料で配布する。

第 6 条
本誌への投稿論文は,原著、資料,展望、実践研究、編集委員会への手紙の5つカテゴリーとする。
  1. 原著論文は、単一例もしくは複数例を対象としたものも含めて、独創性のある実証的、または理論的な論文とする。
  2. 資料論文は、内外諸研究の追試的検討、データベースの作成、装置の開発等資料として価値のある研究、新しい治療の試み、あるいは、分析方法の提案などを報告する論文とする。
  3. 展望論文は、重要な課題についての内外諸問題を広く検討し、独自の観点から総合的に概観する論文とする。展望論文は、編集委員会から会員に執筆を依頼することができる。
  4. 実践研究論文は、医療、教育、福祉などの実践を通しての研究論文で、実践上の問題究明、解決をめざした論文とする。独創性・理論性は厳しく問わないことにする。
  5. 編集委員会への手紙は、本誌の内容に対する認知・行動療法学会会員の意見とする。

第 7 条
本誌に会務報告の欄を設ける。

第 8 条
原稿に記述された内容は、一般的な臨床・研究に関する法令や倫理規定にしたがっていなければならない。

第 9 条
原稿に執筆者以外が著作権を保持する著作物の相当な部分(評価尺度全体など)の引用や翻訳が含まれる場合は、その著者および著作権者から許諾を得たことを示す書類(電子メールも可)のコピーを添えて投稿するものとする。

第 10 条
投稿に際しては、所定の投稿承諾書を原稿に添付するものとする。

第 11 条
本誌への投稿論文は編集委員会によって審査され、その掲載の可否が決定される。

第 12 条
投稿論文の原稿は、執筆要領に準拠したものに限る。

第 13 条
本誌に掲載される論文の印刷に要する費用は本学会の負担とする。ただし、印刷に関し特に費用を要するものについては、執筆者の負担とすることができる。

第 14 条
執筆者には、本誌に掲載された論文の電子ファイルを無料で提供する。別刷は執筆者の希望により30部を無料で贈呈し、これを超える部数については執筆者の負担で作成することができる。

第 15 条
本誌に掲載された論文の著作権は本学会に帰属し、無断での複製、転載を禁ずる。

第 16 条
本誌の編集業務に関する諸連絡は、当分の間、〒162-0801 東京都新宿区山吹町332-6(株)国際文献社内「認知行動療法研究」編集部(電話 03(6824)9363,FAX 03(5206)5332, e-mail: jjbt-edit@bunken.co.jp)宛とする。

第 17 条
本規程の改正は、理事会の承認を得るものとする。

附 則
本規程は、2016年4月1日より施行する。
本規程は、2017年10月8日より施行する。
本規程は、2017年12月9日より施行する。
本規程は、2019年1月13日より施行する。

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「認知行動療法研究」執筆要領(2019年3月23日 改定)

  1. この執筆要領は,「認知行動療法研究」に投稿するにあたって必要となる基本的事項について解説するものである。
  2. 「認知行動療法研究」は旧日本行動療法学会の理念を継承し,認知行動療法の科学と実践の発展に広く貢献することを目的とする。この目的を達成するため,「認知行動療法研究」の査読は単に採否判定のみを行うのではなく,特に査読プロセスの初期においては投稿された論文を可能な限り改善して掲載することを目指す「建設的査読」の立場を採用する。
  3. 本誌に掲載される論文は,会員により執筆された認知行動療法に関する未公刊論文とする。
  4. 投稿論文は編集委員会によって審査され,掲載の可否が決定される。
  5. 投稿論文は,原著,資料,展望,実践研究,編集委員会への手紙の5つのカテゴリーとする。
  6. 原著論文は,単一例もしくは複数例を対象としたものも含めて,独創性のある実証的、または理論的な論文とする。
  7. 資料論文は,内外諸研究の追試的検討,データベースの作成,装置の開発等資料として価値のある研究,新しい治療の試み,あるいは,分析方法の提案などを報告する論文とする。
  8. 展望論文は,重要な課題についての内外諸研究を広く検討し,独自の観点から総合的に概観する論文とする。
  9. 実践研究論文は,医療,教育,福祉などの実践を通しての研究論文で,実践上の問題究明,解決をめざした論文とする。独創性・理論性は厳しく問わないことにする。
  10. 編集委員会への手紙は,本誌の内容に対する意見とする。掲載された論文に対する意見の場合は,原則として刊行後一年以内の論文に限る。意見の対象となった論文などの著者に対して,編集委員会から返事の投稿を依頼することができる。
  11. 原稿に記述された内容は,一般的な臨床・研究に関する法令や倫理規定にしたがっていなければならない。
  12. 原稿に,執筆者以外が著作権を保持する著作物の相当な部分(評価尺度全体など)の引用や翻訳が含まれる場合は,その著者および著作権者から許諾を得たことを示す書類(電子メールも可)のコピーを添えて投稿するものとする。
  13. 学術出版倫理にかかる事項については,出版倫理委員会(Committee on Publication Ethics: COPE)のガイドラインに基づき,編集委員会が対応する。
  14. 投稿論文の枚数は,いずれのカテゴリーにあっても,32字×25行で20枚以内(要約,英文要約,図表,文献,脚注等すべてを含む)とする。規定枚数を超過している原稿は,審査の対象とならない。
  15. 原稿は原則としてオンライン投稿システムによるものとする。システムは以下のURLにある。https://iap-jp.org/jabt/journal/login
  16. 投稿論文の本文には,各ページにページ番号と行番号を記載する。
  17. 投稿論文は英文で作成することができる。原稿の枚数は,A4判ダブルスペースで20枚以内(サマリー,邦文要約,図表,文献,脚注等すべてを含む)とする。
  18. 投稿に際しては,共著者全員がその論文内容に責任を有することを明示し,署名した「投稿承諾書」を原稿に添付するものとする。
  19. 論文表題,筆者名,所属機関名,ならびにそれらの英訳を表紙として別紙に記述する。
  20. 投稿者は投稿論文の表紙に投稿論文のカテゴリー名を明記する。
  21. 編集者への手紙をのぞき,いずれの論文カテゴリーにあっても,400字以内の日本語要約,および5語以内の日本語キーワードをつけるものとする。
  22. 編集者への手紙をのぞき,いずれの論文カテゴリーにあっても,200語以内の英文要約,および5語以内の英文キーワードをつけるものとする。なお,英文は国内外のデータベースに登録されるので,英語論文の専門家による校閲を受けておくこと。
  23. 編集者への手紙をのぞき,いずれの論文カテゴリーにあっても,論文表題を簡潔にまとめた25字以内のヘッダーを投稿論文の表紙に明記すること。
    〔例〕相川・土屋・原田他:緑内障患者の心身医学的特徴
       松岡・野呂・小林:自閉症における道具に対する要求言語行動の形成
  24. 図表の作成,本文中の文献引用時の記載,引用文献リストの作成,脚注(執筆枚数に含む)の記載については,最新版の日本心理学会執筆・投稿の手引きに基づく。https://psych.or.jp/manual/
  25. 略語は原則として一般的に利用されているものに限り,論文中で特有の略語を用いる場合には,初出の箇所にそのフルネームと略語を記載する。
  26. 図表の挿入箇所は,原稿本文右の空欄に指定すること。
  27. 校正は,初校を著者,再校以降を編集委員会で行う。

認知行動療法研究における研究報告に関するガイドライン

緒言

「研究報告の質向上に向けて」 PDFはこちら

ガイドライン

  • 「非薬物療法の介入研究の必須事項」 PDFはこちら
  • 「観察研究の必須事項」 PDFはこちら
  • 「尺度研究の必須事項」 PDFはこちら
  • 「尺度翻訳に関する基本指針」 PDFはこちら
  • 「系統的展望とメタアナリシスの必須事項」 PDFはこちら
  • 「症例研究の必須事項」 PDFはこちら
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本学会の歴史(沿革)
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